在庫を全品同じ厳しさで管理すると、かえって増える—ABC分析と安全在庫で「持つ品目」と「持たない品目」を分ける

1｜結論—今すぐ取るべき経営判断

在庫は、全品を同じ厳しさで管理しないでください。売上や在庫金額への貢献で品目を分け、欠品したときの損失が大きい品目にだけ安全在庫を持たせます。安全在庫を持たない品目は、売れ残ったときの引き取り先を先に決めておきます。

ある品目を先に持つか、持たないかは、二つの条件で決まります。第一に、欠品したときの損失の大きさです。売り逃しだけで済むのか、取引先との取引が止まるのか、その品目がないと主力製品が作れないのかを見ます。第二に、売れ残ったときの引き取り先があるかです。返品できる、値引きして売れる、別の製品に転用できるなら、持つ判断がしやすくなります。損失が大きく、引き取り先もある品目は持ちます。損失が小さい品目は持たず、注文を受けてから手配します。

この線引きは、現場の担当者に任せきりにしないでください。どの品目で、どこまでの欠品を許すかは、取引先との関係と資金繰りに直結する経営の判断です。

2｜なぜ全品を同じ厳しさで管理すると在庫が増えるのか

在庫が増える理由の一つは、欠品と在庫過多の責任の重さが違うことです。欠品は取引先からすぐに指摘されますが、在庫過多は決算まで目立ちません。品目ごとの重みが決まっていないと、担当者はどの品目も少し多めに持つようになります。一つひとつは小さな上乗せでも、品目数が多ければ全体の在庫は大きく膨らみます。

在庫の多さを感じている企業は少なくありません。日本銀行の短観（2026年9月調査）は、中小製造業に製商品の在庫水準を尋ねています。「過大ないしやや多め」と答えた企業の割合から「やや少なめないし不足」と答えた企業の割合を引いた値は8でした。過大とみる企業が、不足とみる企業を上回っています（出典：日本銀行「短観（全容）2026年9月調査」、2026年10月）。

もう一つの理由は、予測が外れることを前提にしていないことです。需要の予測は、過去の実績から傾向や季節の波を読み取ります。しかし地震や水害、感染症の流行のような不規則な変動は、過去の実績からは読めません。全品の予測の精度を上げようとすると手間が膨らみ、それでも外れる年はあります。だから、予測の手間をかける品目と、かけない品目を分ける必要があります。

3｜ABC分析と安全在庫—品目ごとに管理の重みを変える

ABC分析は、品目を売上の大きい順に並べ、上から売上を足し上げた割合（累積構成比）で、A・B・Cの3つに分ける方法です。区切りは資料によって違います。累積70%までをA、90%までをBとする例があります（出典：岡山理科大学 経営学部「ABC分析」）。中小機構のJ-Net21は、50%までをA、80%までをBとする例を示しています（出典：中小機構 J-Net21「すぐに使える／小売店のABC分析表」）。自社の品目数と売上の偏りを見て決めてください。

持つ品目の安全在庫は、欠品をどこまで許すかで決まります。代表的な計算式は「安全在庫＝安全係数×需要のばらつき（標準偏差）×√（リードタイム＋発注の間隔）」です。安全係数は、欠品が起きる回数の割合をどこまで許すかで決まり、5%なら1.65、1%なら2.33です（出典：東京海洋大学 黒川久幸「在庫管理」講義資料、日立製作所「物流センター用語集：安全在庫」）。例えば、1日の需要のばらつきが30個、リードタイムと発注の間隔の合計が16日（√16＝4）、許す割合が5%とします。この場合、1.65×30×4で約200個になります。この式は、需要のばらつき方が一定の形（正規分布）に従い、リードタイムが変わらないことを前提にしています。

4｜持つ品目と持たない品目を決める4つのステップ

STEP1　品目を売上でABCに分ける

過去1年の品目別の売上（または粗利）を大きい順に並べ、累積構成比で3つに分けます。品目数が多い場合は、まず上位の品目から始めてかまいません。

STEP2　欠品の損失で区分を見直す

売上の小さいC品目でも、それがないとA品目が作れない部材や、取引先との契約で供給を約束している品目は、欠品の損失が大きくなります。こうした品目は、区分を上げて安全在庫を持たせます。売上だけで分けると、この品目を見落とします。

STEP3　持つ品目の、欠品を許す割合を決める

A品目とB品目について、欠品を許す割合を経営が決めます。割合を小さくするほど安全在庫は増えます。3章の式で必要な量を出し、その金額が資金繰りの上で持てるかを確かめます。

STEP4　持たない品目の引き取り先を決める

安全在庫を持たない品目と、持つ品目のうち売れ残りが出やすいものについて、売れ残ったときの扱いを決めます。仕入先への返品の条件、値引き販売の経路、別の製品への転用などです。税務では、物価の変動や作りすぎで時価が下がっただけでは、評価損を損金にすることは認められません。認められるのは、災害による著しい損傷や、季節商品が今後通常の価格で売れないことが明らかな場合など、限られた事実があるときです（出典：国税庁「法人税基本通達 9-1-4〜9-1-6」）。処分の方法と時期は、顧問の税理士と決めてください。

5｜よくある誤解—在庫を「多めに持てば安心」にしない

誤解①　「ABC分析をしたら、A品目だけを見ればよい」

売上の大きいA品目に目が向くのは当然です。しかし、C品目の部材が1つ欠けただけで、A品目が作れなくなることがあります。ABC分析は売上の重みを見る道具で、欠品の損失を測る道具ではありません。STEP2の見直しを省かないでください。

誤解②　「予測の精度を上げれば、安全在庫はゼロにできる」

予測の精度を上げれば、安全在庫は減らせます。しかし、災害や感染症の流行のような不規則な変動は、過去の実績からは読めません。ゼロにはできないので、どこまでの欠品を許すかを決める必要があります。

誤解③　「安全在庫の式は、外れる年には役に立たない」

最も強い反論はこれです。「式は過去のばらつきが続く前提で、外れる年には役に立たない。だから持たない経営のほうが安全だ」という言い分には理があります。式が前提にしているのは、平年のばらつきだからです。ただ、平年の欠品を防ぐことと、外れる年に備えることは別の手段で考えます。外れる年には、式で在庫を増やすのではなく、仕入先と話してリードタイムを短くすることや、売れ残りの引き取り先を広げることで備えます。

6｜経営判断チェックリスト—今やるべきか否かの判断軸

品目ごとの管理の線引きを優先すべき企業の条件

• 品目数が多く、どの品目も同じ基準で発注している
• 在庫金額が増えているのに、主力品の欠品が起きている
• 欠品を許す割合を、品目ごとに決めていない
• 売れ残った在庫の処分方法と時期が決まっていない
• 発注の量を、担当者の経験だけで決めている

今やるべきかの判断軸

5項目のうち2つ以上が当てはまり、在庫金額が前年より増えている場合は、今が線引きの時期です。まずSTEP1とSTEP2を、売上の上位の品目から始めてください。繁忙期の前に線を引いておくと、その期の発注から効果が出ます。

やらない場合のリスク

第一に、在庫が増え続け、資金が在庫に寝たまま借入れが増えます。第二に、全品に手間を分散するため、主力品の欠品がなくなりません。第三に、売れ残りの処分が決算の直前に集中し、値引き販売や廃棄で損失が一度に表に出ます。

7｜経営者への一言

在庫の量は、担当者の慎重さではなく、経営が決めた欠品の許し方の結果です。どの品目なら欠品してよいかを、先に言葉にしてください。

参考文献

• 日本銀行「短観（全容）2026年9月調査」（2026年10月） https://www.boj.or.jp/statistics/tk/zenyo/2026/all2609.htm
• 岡山理科大学 経営学部「miniレクチャー：ABC分析」 https://www.mgt.ous.ac.jp/about/management/lecture/lecture_d-05/
• 中小企業基盤整備機構 J-Net21「すぐに使える／小売店のABC分析表」 https://j-net21.smrj.go.jp/startup/manual/list9/9-1-11.html
• 東京海洋大学 黒川久幸「在庫管理」講義資料（2009年） https://www2.kaiyodai.ac.jp/~kurokawa/lecture/im/m/09-im04-1.pdf
• 日立製作所「物流センター用語集：安全在庫」 https://www.hitachi.co.jp/products/infrastructure/product_site/logistics_center/term/safety-stock.html
• 国税庁「法人税基本通達 第9章第1節第2款 棚卸資産の評価損」 https://www.nta.go.jp/law/tsutatsu/kihon/hojin/09/09_01_02.htm